Academic Programs

サステナブル・ファイナンス

青山学院大学国際政治経済学部卒業。ハワイ大学シャイドラー経営大学院で博士号（Ph.D. in International Management）取得。慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科で博士（政策・メディア）取得。国際大学講師、准教授、青山学院大学准教授を経て、2023年4月より現職。2015年8月よりイトックス株式会社代表取締役。
専門分野は、コーポレートファイナンス、リスクマネジメント、リアルオプション。リスクマネジメント分野では、2018年に日本保険学会賞(論文の部)、2022年に生命保険文化センターから優秀論文賞、2023年に青山学院学術賞を受賞している。近年では、サステナブルファイナンスの研究にも従事しており、サステナブルインシュランスの実現可能性に関する研究―Bâloise Assurances Luxembourgが販売した100% Sustainable LifeInsuranceを事例として―、生命保険論集、第222号、“On the Correlation between Market Risk Premiums and SDGs: Implications to Corporate Value,” Communications of Japan Association of Real Options and Strategy Vol.12, Issue 1、等を始めとする多数の論文を執筆している。2020年から、ISO/TC207 環境マネジメント及びISO/TC322サステナブルファイナンスのエキスパートを務めており、ISO 14054 Natural Capital Accounting for Organizations等の規格作成に従事している。

SDGsゲーム

株式会社東芝入社し、国内外の官公庁向け社会インフラシステムの企画、開発、営業に携わる。2011年から4年間、中国に駐在し、同システムの市場開拓を担当。
2016年に起業し、SDGsやアイデア創出をテーマにした教育事業を大学や企業向けに展開している。SDGsを楽しみながら学べるカードゲームを早稲田大学および高崎商科大学の教授と共同開発を行い、第一弾としてまちづくりをテーマにしたオリジナルの「SDGsスーパーシティゲーム」をリリースした。現在、複数のSDGs関連のビジネスゲームを共同開発中。
また、ブロックチェーンを使用したデジタルウォレットSaaSプラットフォームを提供するエバーコネクト株式会社の取締役/Chief Strategy Officerも務める。
青山学院大学大学院国際マネジメント研究科修了（MBA）、北京大学外資企業EMBA修了、東京女子大学非常勤講師：担当科目「女性の起業」、青山学院大学学校教育法履修証明プログラム修了認定ワークショップデザイナー、日本マーケティング学会マーケティングサロン委員

統計分析基礎

九州大学経済学部を飛び級入学のため退学、同大学院経済学府修士課程修了、および、同経済学府博士後期課程経済工学専攻修了（博士：経済学）、九州大学大学院経済学研究院学術特定研究員、2007年度より青山学院大学大学院国際マネジメント研究科助教、2012年度より准教授を経て2019年度より現職。
専門は計量経済学、最近はサステナビリティ関連の開示と資本コストとの関連の実証分析に取り組んでいる。証券アナリストジャーナルなどに論文を掲載。近著に『持続的成長をもたらす戦略人事-人的資本の構築とサステナビリティ経営の実現』がある。

キリスト教とサステナビリティ

東京大学 文学部 西洋史学専修課程卒業、同大学院 人文社会系研究科 西洋史学専攻 修士課程修了、同大学院 人文社会系研究科 倫理学専攻 博士課程（単位取得退学）、Princeton Theological Seminary博士課程修了（Ph.D.）。2020年4月より青山学院大学国際マネジメント研究科准教授。「文化と宗教から見るビジネスと倫理」「ビジネス倫理とリーダーシップ」等の科目を担当。

人的資本マネジメント

青山学院大学国際マネジメント研究科教授。
専門は、人材戦略、組織行動、国際経営比較など。日本能率協会グループで「人材教育」編集長等を歴任後、イギリス留学。リーズ大学で修士号(MA in Human Resource Management)、バース大学で博士号（Ph.D.）取得。
主要著書に『日本型賃金制度の行方―日英の比較で探る職務・人・市場』『HRMマスターコースー人事スペシャリスト養成講座』（慶應義塾大学出版会）、『戦略人事論―競争優位の人材マネジメント』（日本経済新聞出版社）、『組織行動―理論と実践』（NTT出版）、『マネジメント研究への招待―研究方法の種類と選択』（中央経済社）、『ジョブ型・マーケット型人事と賃金決定ー人的資本経営・賃上げ・リスキリングを実現するマネジメント』(中央経済社)（以上、すべて単著）、『「日本型」戦略の変化―経営戦略と人事戦略の補完性から探る』（東洋経済新報社）（編著）、『持続的成長をもたらす戦略人事―人的資本の構築とサステナビリティ経営の実現』（経団連出版）（共著）、『戦略とは何か？本質を捉える4つのアプローチ』（慶應義塾大学出版会）（翻訳）などがある。

サステナブル・オペレーションズ・マネジメント

青山学院大学国際マネジメント研究科（青山ビジネススクール）教授（Ph.D.）および持続的サプライチェーン研究所（CSSC）所長。専門領域は持続的サプライチェーン・マネジメント。EJORやIJPE等の海外トップジャーナルからの出版多数。国内学会エリアエディタも務める。日英の企業コンサルティング経験も多数。社会人向けMBAプログラムにてオペレーションズ・マネジメントをサステナビリティの視点も入れながら実務で活かせる教育を実践している。

環境

2013年に（株）ニューラル創業。信州大学グリーン社会協創機構特任教授。サステナビリティ経営・ESG投資アドバイザー。上場企業の社外取締役やサステナビリティ委員会委員も複数務める。環境省、農林水産省、厚生労働省のESG分野の6つの委員会委員。Jリーグ特任理事、国際NGOウォーターエイドの日本法人理事、DE&I専門の社団法人Mushing Up理事。ニュースサイト「Sustainable Japan」編集長。
著書『ネイチャー資本主義』（PHP新書）、『武器としてのカーボンニュートラル経営』（ビジネス社）、『ESG思考』『超入門カーボンニュートラル』（講談社+α新書）、『データでわかる 2030年 地球のすがた』（日経プレミアシリーズ）他。
国内外のテレビ、ラジオ、新聞、雑誌で解説を担当。日弁連、公認会計士協会、日本監査役協会等での講演多数。ハーバード大学大学院サステナビリティ専攻修士。サンダーバードグローバル経営大学院MBA。東京大学教養学部国際関係論専攻卒。

サステナビリティ情報開示の規制動向と日本企業の対応

EY新日本有限責任監査法人 サステナビリティ開示推進室 室長 パートナー
慶應義塾大学 総合政策学部卒。EY新日本のサステナビリティ開示推進室長として、企業のサステナビリティ情報開示・第三者保証取得の支援とともに、財務諸表監査の価値を高めるサステナビリティ知見の向上に関わる法人諸施策の推進をリードする。また、公認会計士協会において、企業情報開示委員会および監査・保証基準委員会委員として、国内外のサステナビリティ開示・保証制度の策定に関わる議論に関与する。公認会計士。サステナビリティ情報審査人。

サステナビリティ情報開示の規制動向と日本企業の対応

EY新日本有限責任監査法人 SD Office 兼 気候変動・サステナビリティ・サービス（以下、CCaSS） プリンシパル
カリフォルニア大学サンタバーバラ校卒 ビジネス経済学専攻。Japan CCaSSのReporting & Assurance（ESG開示・保証）チームのリーダーとして、日本国内、欧州CSRD及びSEC制度情報開示アドバイザリーを統括。クライアントのCSRD導入支援・ISSB基準対応等、ESGレポーティングに関する助言業務やISAE3000/ISAE3410保証基準に準拠したサステナビリティ情報保証業務を手がけている。米国公認会計士（カリフォルニア州）。サステナビリティ情報審査人。

サステナブル・ビジネスのケース討議

青山学院大学大学院国際マネジメント研究科（青山ビジネススクール）教授
1990年、早稲田大学理工学部建築学科を卒業。住友商事株式会社を経て、慶應義塾大学大学院経営管理研究科修士課程修了（MBA）。同大学院後期博士課程単位取得退学。博士（経営学）。武蔵大学経済学部専任講師、准教授、教授を経て現職。
専門はサービス・マーケティング。特に、苦情対応のマネジメント、顧客オーナーシップのマネジメント、サービス・デザイン、市場志向型経営。青山ビジネススクールでは、サービス・デザインによる実践的授業を展開。慶應義塾大学ビジネススクール認定 ケースメソッド・インストラクター。

人的資本経営

東京大学工学部金属工学科卒業。カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）大学院工学・応用科学研究科材料学・材料工学専攻Ph.D.。日本モトローラ（株）、日本ルーセント・テクノロジー（株）、ノキア・ジャパン（株）、（株）ドリームインキュベータを経て、2012年6月より2022年3月まで慶應義塾大学大学院経営管理研究科特任教授。2018年9月より2023年3月まで山形大学学術研究院産学連携教授、2022年12月より慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科特任教授。（一社）ICT CONNECT 21理事、（一社）日本CHRO協会理事、（一社）日本パブリックアフェアーズ協会理事、（一社）SDGs Innovation HUB理事、（一社）デジタル田園都市国家構想応援団理事、（一財）オープンバッジ・ネットワーク理事、ISO/TC 260国内審議委員会副委員長などを兼任。

• 『HRテクノロジー入門』（ProFuture）
• 『HRテクノロジーで人事が変わる』（労務行政研究所）
• 『HRテクノロジーの法・理論・実務』（労務行政研究所）
• 『経営戦略としての人的資本開示』（日本能率協会マネジメントセンター）
• 『戦略的人的資本の開示 運用の実務』（日本能率協会マネジメントセンター）
• 『企業価値創造を実現する人的資本経営』（日本経済新聞出版）
• 『人的資本経営 まるわかり』（PHP研究所）、『ロビイングのバイブル』（プレジデント社）
• 『最高の経営を目指して！』（日本CFO協会）など。

役員報酬

20年を超える日米での経営者報酬コンサルティングの経験を有し、本分野の日本におけるパイオニア。米国KPMG（ロサンゼルス）日系企業部ディレクター、タワーズペリン（現タワーズワトソン）のロサンゼルス（コンサルタント）等を経て東京支店代表等を勤めた。2013年にペイ・ガバナンス日本株式会社の代表パートナーに就任。日本経済新聞、朝日新聞、日経ビジネス、ウオールストリートジャーナル、ビジネスウイークなど多くのメディアに対して経営者報酬に関するコメント及び論文の提供実績がある。
1985年 應義塾大学商学部卒業。桜美林大学客員教授。米国ペイ・ガバナンスLLCは、旧タワーズペリン経営者報酬部門のシニアパートナーが中心となって設立された経営者報酬コンサルティング専門会社。大規模クライアントの領域でのマーケットシェアが高く、S&Pラージキャップ500社では、創設4年で、第2位にランクされている。ペイ・ガバナンス日本株式会社は、米国ペイ・ガバナンスのグローバルメンバーファームで、日本初の独立系経営者報酬コンサルティング会社として設立され大手グローバル日本企業の報酬委員会へのアドバイザーを務めている。

役員報酬

明治大学大学院商学研究科修士（首席）、博士後期課程単位取得退学。コーポレート・ガバナンスおよびコーポレート・ファイナンスを専攻し、大学院時代より日本企業の経営者報酬問題を研究する一方、ペイ・ガバナンスにてコンサルティグおよびデータ分析を担当する。立教大学等兼任講師（統計学等）。
著書に「東アジアとアセアン諸国のコーポレート・ガバナンス」（2016）税務経理境界（pp.67-84, pp.65-102,pp.169-181）、他論文、寄稿、データ提供等。

今日におけるIR活動の実質的な展開について

慶應義塾大学経済学部卒業後、米系銀行の東京支店に入社。外国為替、融資、さらにALM分析、リスク管理計画など多岐にわたる業務を経験の後、米系大手カード会社に入社。当カードの国内におけるシェア拡大、さらに世界に先駆けての国内決済センターの立ち上げ、ICカード実験に参加する。
1992年よりIR業界でのキャリアを開始、1994年12月米国IRコンサルティング会社、テクニメトリックス（現、トムソン・ファイナンシャル）の東京支社開設に伴い、同社に入社。市場を意識したIR活動を日本で初めて提案。同社を退社するまで、日本・韓国担当シニア・ディレクターを務めた。同社で担当した企業数は100社を越え、現在IR先進企業と呼ばれているほとんどの企業を顧客とした。
同社の日本企業チームの有志で、日系初のグローバル・IRコンサルティング会社、ジェイ・ユーラス・アイアール(株)を設立。今までの経験を活かし、日本に軸足を置いた本格的なIRコンサルティングビジネスを展開する。現在、上場企業はもちろん、新興企業、上場前企業を顧客とする。2007年より2011年まで東証上場会社表彰選定委員。2013年10月、経産省にて、「日本再興戦略-JAPAN is BACK-」における対内直接投資研究会を発足され、その委員に選ばれた。
2016年、京都大学にて博士号（経済学）取得。

「欧米に遅れる日本企業の資金調達」（ハーバード・ビジネス・レビュー92年11月）、「アナリスト評価機関の設立を」（1994年東洋経済別冊）、「日本企業によるIR活動の現状と今後の課題」（商事法務1996.11.25号）、「株価左右するIR活動-国際優良銘柄の条件に、株主総会対策で効果」（日経金融新聞1997年2月）、「日本における議決権行使システムの問題と改善提案」（商事法務2000.3.5号）、「アメリカ最新事情に見る総会の役割」（週刊東洋経済「経営革新入門」2000.6.10/6.17号）、「新世紀マネージメント-市場に真摯なIR、情報開示ポリシー作りの3原則」（日経ビジネス2000.11.6号）など。日本インベスター・リレーションズ協会による刊行誌に「パワーアップする日本の経営陣」、「西暦2000年のIR」、「IT時代を意識する米国」などを掲載。
2001年1月 東洋経済新報社より近藤一仁氏との共著で「投資家・アナリストの共感をよぶIR」を出版。また、2001年後半、日本証券新聞にて「IRの現場から」、東証マザーズメールマガジンにて「IR基礎編」を担当。2010年8月 日経新聞「目からうろこ」シリーズ「企業統治開示の新潮流」8回執筆、2011年8月 日経新聞「なるほど投資講座」シリーズ「企業統治開示の最新事情」4回執筆。2013年12月同友館「ファンドマネージメント大全～資産運用会社の経営と実務～」のIRのパートを執筆。2014年12月、同友館より「スチュワードシップ・コードとコーポレートガバナンス・コード～日本企業への影響とIR活動～」を代表執筆。2015年11月「コーポレートガバナンス・コードのIR対応」（中央経済社）出版。2017年12月商事法務「取締役会評価の現状分析と今後の課題」（共著）。2019年7月商事法務「取締役会のあり方に関する近時の議論と企業の対応―取締役会の実効性評価により抽出される課題と対応―」（共著）。2019年11月商事法務「取締役会評価の現状分析と今後の課題」（共著）続いて、2021年5月商事法務「取締役会評価の現状分析と今後の課題」（共著）を発表。9月15日号にて「投資家によるエンゲージメント要請への応え方」）を、同、12月25日号にて「取締役会評価の近時の状況と分析」（共著）、「海外IR・SRの近時の状況と展開」（資料版/商事法務 2023年12月号（No.477） など。その他、論文多数。

インパクト投資・インパクト志向・インパクト加重会計

Nippon Life Global Investors Europe Plc、Head of ESG
2022年3月より現職（ロンドン在住、ニッセイアセットマネジメントより出向中）。ESG・インパクトに関するリサーチを行う。それ以前は、株式会社日本総合研究所にて、ESGに関する企業評価・産業調査や、政府機関等からのESGに関する受託調査研究業務に従事。
また、文部科学省にて宇宙開発政策に関する企画・立案等に携わった経験も持つ。22年7月より金融庁金融研究センター特別研究員を兼務し、現在は、企業や投資家におけるインパクト測定・マネジメント（IMM）の在り方についての研究プロジェクトをリードしている。
エジンバラ大学大学院修了（経済学修士）、ケンブリッジ大学経営大学院修了（技術政策修士）。

欧州サステナビリティ・CSR政策の最新動向

JBCE（在欧日系ビジネス協議会） 事務局長
2009年経済産業省入省以来、経済成長戦略やマクロ経済政策分野に従事。2013年大臣官房総務課（法令審査専門官）、2015年経済産業政策局産業構造課（課長補佐）。2016年からハーバード大学ケネディスクールに留学。帰国後、経済産業政策局産業構造課にて全世代型社会保障改革や経済成長戦略策定に従事した後、2021年～2022年に企業会計室長、アジア新産業共創政策室長、内閣官房新しい資本主義実現本部事務局企画官を兼任。IFRS財団のISSBへの意見発信や内閣官房「人的資本開示指針」の策定、経済産業省「価値協創ガイダンス」の改訂などに従事。2022年7月より現職。

サステナビリティと人権問題

大学卒業後、独立ジャーナリストのグループであるアジアプレス・インターナショナルを経て、カリフォルニア大学バークレー校博士課程修了（文化人類学博士）。
専門分野は法人類学、歴史人類学。2021年4月に青山学院大学法学部に准教授として着任し、本年度新設のヒューマンライツ学科を中心に、「戦争・紛争と人権」「貧困と人権」などの科目を担当する。
共著に『越境する平和学』（金敬黙編著、法律文化社、2019年）、共訳書に『曝された生 チェルノブイリ後の生物学的市民』（アドリアナ・ペトリーナ著、粥川準二監修、人文書院、2016年）などがある。

アジェンダメーカーNGO解剖

早稲田大学大学院政治学研究科修了（国際政治専攻）。1990年よりWWFジャパン職員。企業との提携企画業務に長年従事し、自然エネルギー推進企画から原材料調達を中心とした生物多様性保全問題まで、幅広い環境テーマに取り組む。2016年に一般社団法人SusConを設立。環境省ESGファイナンス・アワード・ジャパン選定委員、農林水産省生物多様性戦略検討会委員等を歴任。2021年から2023年まで自然関連財務情報開示タスクフォース（TNFD）控えメンバーとしてTNFD開示枠組み作りに従事。

アクティブ運用者によるサステナブル投資

フィデリティ投信ヘッドオブエンゲージメント。住友生命保険、ニッセイアセットマネジメント、外資系運用会社でグローバル株式の投資業務に従事した後、2019年にフィデリティ投信に入社し、2021年より現職。エンゲージメント責任者として投資先と企業価値向上に向けた対話に取り組む。2023年にはフィデリティ投信として初の対話型ファンドを立ち上げ。国際コーポレートガバナンスネットワーク（ICGN）・グローバルガバナンス委員会委員、経済産業省「人的資本経営コンソーシアム・会員と投資家との対話」有識者、経済産業省「企業情報開示のあり方懇談会」メンバー、経済産業省「持続的な企業価値向上に関する懇談会」委員、日経統合報告書アワード最終審査委員などを務める。主な著書に、「海外投資家とのギャップを埋める英文開示のベストプラクティス」中央経済社（共著）、「サステナビリティ情報開示ハンドブック」日本経済新聞出版（共著）がある。一橋大学経済学部、青山学院大学大学院国際マネジメント研究科卒業。

サステナビリティ情報開示

株式会社日本政策投資銀行 設備投資研究所 主任研究員。研究分野は企業開示。1993年住友信託銀行（現三井住友信託銀行）入社その後2008年に現在の勤務先に入行。財務及びALM企画を経て2013年より現職。青山学院大学大学院国際マネジメント研究科修士課程修了(MBA)、同大学大学院博士課程修了（DBA）。非常勤として経済産業研究（RIETI）コンサルティングフェロー、金融庁金融研究センター特別研究員、武蔵野大学客員教授に従事。経済産業省の「企業情報開示のあり方に関する懇談会」にメンバーとして参画。また、担当講義の関連著作として、「非財務情報開示基準の統合はいかに進むか」（北川哲雄編著『ESGカオスを超えて―新たな資本市場構築への道標―』、第3章、中央経済社、2022年）や「わが国におけるサステナビリティ情報開示基準の動向」（証券アナリストジャーナル第62巻第3号、2024年）などがある。

エネルギーレジリエンス

一般財団法人日本エネルギー経済研究所理事、電力・新エネルギーユニット担任。
専門分野は、エネルギー需給分析・予測、地球温暖化政策新・再生可能エネルギー政策、省エネルギー政策、温室効果ガスインベントリ・検証等の国際標準化。
1984年ピジョン（株）開発部入社。1991年筑波大学大学院環境科学研究科修了（学術修士）後に（財）日本エネルギー経済研究所入所。1997年Resources for the Future客員研究員、2015年同所グリーンエネルギー認証センター・センター長を経て2018年から現職。
UNFCCC、The Joint Implementation Supervisory Committee (JISC)委員/委員代理（2005年～2015年）。ISO/TC207/SC7国内委員会委員長、ISO TC292/PWI on Energy resilience, Project leader（2021年～2022年）など多数のISO関連活動に参加。経済産業省や環境省審議会/WG委員を数多く歴任。
令和3年度産業標準化事業表彰経済産業大臣表彰。

企業価値向上に向けたサステナビリティ推進戦略と情報開示

味の素株式会社 理事 IR室長
1991年三井生命保険相互会社入社。1994年から特別勘定運用部でディスクローズ業務、外国株式運用等を担当、1999年からニューヨーク駐在（現三井住友DSアセットマネジメント株式会社）。2004年興銀第一ライフ・アセットマネジメント（現アセットマネジメントOne）株式会社に入社し、医薬品・食品セクターアナリストに従事。2013年味の素株式会社に入社。経営企画部、欧州・アフリカ本部（フランス）を経て、2020年より現職。CFA協会認定証券アナリスト。
M&A専門誌「MARR」2023年12月号対談（市場構造改革と資本市場への「ロジカルな発信」）、証券アナリストジャーナル2024年3月号拙稿（味の素グループにおけるサステナビリティ情報開示）。